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高低差3mを超える傾斜地における日影規制と天空率計算 2

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9月11日東京は、曇天の土曜日。

久々のお楽しみの大谷ピッチングも同点で降板し・・・本日の観戦終了。初回の44号ホームランで上々のすべりだしだったが・・。残念!

 

 パラリンピックが終わり、明けた月曜日、ひょんな事で近くのビルから眺める事ができた新国立競技場。

 この角度で花火を見られたら・・・よかったのだが!

 コロナが明けたら観客入れてオリパラの開閉幕式のセレモニーをダイジェストでいいから再演してほしいもんだ・・・グランドにはメダリスト勢ぞろいで満席間違い無し。

 パラリンピックは、最終日までマラソン、バドミントンと日本勢の活躍が続き最後が男子バスケット・・・・・競技最後を飾るにふさわしい好ゲーム。連覇のアメリカに一歩も引かない戦いぶりに感激・・悔しいけどパリ大会に期待したい。

 そうそう土曜日の国枝慎吾のスーパープレイは、車椅子テニスへの認識を一変させてくれた。

・・・しばらくパラリンピックロス有り。

 新宿駅側を眺めるとニューヨークと見紛う風景が・・。

ニューヨークなんて贅沢いわないからせめて県境超えた温泉宿でゆっくりしたいものだが・・・。ワクチンパスポートに期待しスマホには勝手に接種済証を貼り付けスタンバイ中。

・・・いかん国の甘言にコロナ禍最中、つい気のゆるみがでてしまった。反省・・。

 パラリンピックロスが明けぬまま、ワールドカップ予選第2戦中国戦。放送が無かっただけに気になり明け方恐る恐るスマホで確認すると・・・1-0で勝っていた・・やれやれこれで次につながる。

 公園では、雨露とツユクサがいい感じ。

 

 天空率講座を開始したい。

 前回から、建築物が地面と接する位置の高低差が3mを超える場合の傾斜敷地の日影規制、天空率の解析手順を解説している。

 

事例は

 前回は、日影規制の為の日影平均地盤面の算定手順と高さ制限の基準高となる2の地盤面の設定算出法、日影規制の解析を解説した。

 

今回は

-2複数地盤面の天空率解析

*地盤面が2設定された状態で天空率計算を行う手順と天空率計算結果の検証を行いたい。
 この項からは天空率解析を行う為、TP-LANDを終了しTP-SKYを起動し操作する。

 

①TP-SKYに移動し断面図で地盤面位置を確認

*断面図は、設定された複数の地盤面高のBMおよび設計GLの相互の高低差を確認する為に有効だ。
*本例では、道路、隣地高さ制限いずれも大きく超えており天空率計算で解決したい。

②道路高さ制限適合建築物と算定基準線を自動発生する

*「入力」「新天空率算定領域」に移動しダイアログボックスの「自動発生」「道路境界」を押下すると複数地盤面の道路高さ制限適合建築物と算定位置を発生する為の算定基準線が道路の反対側に自動発生する。
*複数地盤の場合でも道路高さ制限適合建築物は区分しない。(適法)


*道路反対側の形状および高低差が「敷地」の道路境界線情報で特定できる場合は「自動発生」ボタンを押下し自動発生しCAD的編集入力を行う場合は「新天空率」の項で選択する。(前回参照)

 

③道路天空率計算

*「計算モード」「天空率」に移動しダイアログボックスの「計算開始」を押下すると算定位置が基準線上に自動発生し天空率計算が実行される。青表示は、確認申請時に要求される三斜求積法による安全誤差を考慮したクリアを意味する為本例ではクリアを確認。


*本例のように算定位置が複数地盤面に面する場合算定位置は(h-1)/2の高さ緩和が適用される為、面する地盤面数分重なり表示される。

 

④道路天空率計算結果検証ー天空率算定チャート図

 

*天空率算定チャート図でP4、P11の重なる算定位置を検証したい。算定位置はポイント番号の欄に入力し「ポイント適用」ボタンを押下する。

 

*「アイソメ図」を選択しアングル確定後、右ボタンメニューから「天空率建物陰線画表示」を選択し高さ制限NG部を赤表示される。
*複数地盤の場合、道路天空率では隣地高さ制限のように高低差区分しない。(隣地天空率では高低差区分有り⇒後述)

 

⑤道路天空率計算結果検証ー断面図

*P4の算定位置は

 

道路中心高はBM=0m、

基準地盤面高 GL=設計GL+1.094⇒BM+2.094m
(2.094-1)/2=0.547m BM+0.547の位置に算定位置が設定され、その位置を起点とし基準地盤にある高さ制限適合建築物が作成される。

 

*P11の算定位置は

 

道路中心高はBM=0m、

地盤面2 平均高GL=設計GL+3.017⇒BM+4.017m
(4.017-1)/2=1.5085m BM+1.5085mの位置に算定位置が設定されその位置を起点とし基準地盤にある高さ制限適合建築物が作成される。

 

⑥隣地高さ制限適合建築物(敷地区分方式)

*隣地境界線情報は、「敷地」境界線条件設定で設定が可能な為「自動発生」を利用する。
本例は正形敷地の為、比較的有利な「敷地区分方式」から解説したい。

⑦隣地天空率計算

*「計算モード」「天空率計算」で天空率計算を実行する。
この場合、地盤面数2×隣地境界線数3=6の高低差区分区域の天空率計算が実行される。
区域ごとの区分法は画面右側に常時表示する「天空率表示」で任意の区域を表示する。

 

⑧基準地盤の敷地区分方式天空率区域

令第135条の7
3 当該建築物が周囲の地面と接する位置の
高低差が3mを超える場合における第1項第一号の規定の適用については、同号中「限る。)」とあるのは「限る。)の周囲の地面と接する位置の高低差が3m以内となるようにその敷地を区分した区域(以下この章において「高低差区分区域」という。)ごとの部分」と、「地盤面」とあるのは「高低差区分区域ごとの地盤面」と、「という。)の」とあるのは「という。)の高低差区分区域ごとの部分の」とする。

 

*高低差区分される為、基準地盤側に面する3区域の隣地天空率比較を行う。

敷地区分方式はそれぞれの境界線の後退距離が適用される為、東西隣地境界線は後退距離が広く高さ制限を超えない事、北側の隣地境界線から基準地盤区域までは十分距離が有り隣地高さ制限を超えない。

 

⑨地盤2の敷地区分方式天空率区域

*地盤2の区域においても東西の隣地境界線は後退距離が広い為隣地高さ制限適合建築物内に収まる。北側の隣地境界線が後退距離がせまい為、隣地高さ制限を超えている。天空率計算解析結果はクリアだが高さ緩和関連を検証したい。

 

⑩地盤面2:隣地高低差BM+6mに面した隣地高さ制限適合建築物検証

 

*「図法」「天空率算定チャート図」「断面図」でP22の隣地高さ制限適合建築物を表示し検証をすすめる。
地盤2は、設計GL+3.017  ⇒BM+4.017
隣地高低差は、BM+6m
(6-4.017)=1.983の高低差となる。
高低差が1mを超える為(h-1)/2の緩和が適用され
(1.983-1)/2=0.4915m
491.5mmの緩和位置から後退距離1mを考慮し20mの立ち上がりの位置から1.25勾配が適用されている事を確認。

 

算定位置も隣地境界線から16mの位置に地盤面から0.4915mの緩和された位置に設定される。

 

*JCBA方式の隣地天空率では「敷地区分方式」「一隣地方式」のいずれを採用しても良いとされる。

参考の為に「一隣地方式」も検証したい。

 

⑪隣地高さ制限適合建築物(一隣地方式)

*一隣地方式の場合、「自動発生」「一の隣地」をクリックし自動作成する。地盤面の高低差で区分され2の高低差区域が発生する。基準線も2となる。

 

基準線の端部の延長は隣地境界線端部が出隅(本例)の場合端部の円弧部は不要。選択し削除する必要がる。

*尚一般的に隣地境界線端部が入隅の場合は面する基準線が存在しなくなる為削除しない事、任意の位置までの延長を可能にする為長めに出力される。

 本例の地盤面2の場合端部の延長は例示した2例が考えられる。

基準地盤面側

 端部位置は、面する位置で区分されている為、選択し「DEL」キーで削除する。

 

地盤面2側

 *この区域の端部は補助線で作図された面する位置までドラグし移動または交差線の位置で切断し削除し面する位置まで延長する。

 

⑫一隣地方式隣地高さ緩和の確認

*アイソメ図で隣地の高低差が異なる算定位置では基準線で緩和高が異なる事が確認される。隣地境界線角部の円弧状の基準線では、隣り合う基準線で低い値が適用される。後退距離は最近接値を採用。
*尚、高さ制限を超えた計画建築物は隣地斜線同様に各隣地で隣地高さ制限を超えている事が確認されます。
(JCBAでは一隣地方式は、敷地区分方式と比較しこれらの事より安全側との評価される。)

 

⑬地盤面2異なる隣地高さ断面図による緩和の確認

東側BM+3m隣地

*地盤2は、設計GL+3.017
BM+4.017隣地高低差は、BM+3m 4.017m>3m
地盤面より隣地地盤面が低い位置に有り隣地の立ち上がりは当該敷地地盤面から20m。算定位置も地盤面2と同一高。

 

東側BM+4m隣地

 

*地盤2は、設計GL+3.017
BM+4.017隣地高低差は、BM+4m 4.017m>4m
東側同様に地盤面より隣地地盤面が低い位置に有り隣地の立ち上がりは当該敷地地盤面から20m 算定位置も地盤面2と同一高。

 


北側BM+6m隣地

*地盤2は、設計GL+3.017
BM+4.017隣地高低差は、BM+6m 4.017m<6m
(6-4.017)=1.983の高低差で1mを超える。
(1.983-1)/2=0.4915mの緩和が算定位置高に適用される。

ただし適合建築物は一隣地とするすべての隣地高さ制限の起点高は、低い位置(この場合東西側同様に地盤面2の位置)に一律適用される。

 

*本事例の場合は隣地高さ制限の起点高は、地盤面2の位置を起点とする事で隣地高さ制限適合建築物が安全側に設定される。

 

 ということで3mを超える傾斜地シリーズも終了。今回のシリーズは

7月17日比嘉ブログ「敷地内高低差が3m以上の天空率」

 

の補足版。次回からまたサポートセンターに寄せられた質問から実践解説したい。次回までお元気で!

 

 

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